2017年から2018年かけては数多くの電動工具メーカーが買収、資本変更され、前回の記事を執筆した時から電動工具市場は大きく変化しました、本記事では電動工具メーカーや変更されたブランドについて再調査を行い、メーカー毎のポジションや特徴をまとめています。
本記事では、国内主力の電動工具メーカーと海外電動工具メーカーの有名電動工具ブランドをピックアップして紹介します。
※本記事は、投資家向け資料に基づいて構成し、非上場企業に関しては公開情報等を元に構成しております。情報に関しましては精査をしておりますが、記事内には独自考察を含む点ご了承ください。また、当サイトの情報を元に発生した諸問題・不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。
目次
電動工具メーカーは北米、欧州、日本市場に集中
電動工具はマキタ・HiKOKI・RYOBI・Panasonicなど日本のメーカーをはじめ、 Black & Decker ・BOSCH・HILTI・Milwaukeeなど欧米を中心に有名な電動工具ブランドが存在しています。
これらの電動工具メーカーは歴史的に欧米で設立された企業が多く、これらの企業は過去何度も買収や再編が繰り返され、現在の形に落ち着いています。
一方、日本の電動工具メーカーは、マキタと工機ホールディングスの2大メーカーを中心に展開されており、地域密着型の販売店を中心とした販売形態が根強く残っています。これは海外メーカーの参入を阻んでいるのと同時に、海外市場とは少し違った電動工具市場を形成する要因になっています
電動工具事業の多くは工具関連の1分野として位置づけ
海外メーカーを中心とする多くの電動工具ブランドが、工具事業の1分野として電動工具開発を行っています。多くの海外工具メーカーは、手工具・産業用工具・建設・産業機器等様々なの工具関連事業を持ち、電動工具はその中の1分野としての位置づけです。
電動工具ブランド自体も複数のブランドを持っている場合が多く「産業向け」「電工向け」「プロ向け」「DIY向け」等の複数ブランドで展開されており、対象ユーザーを明確に分けた戦略を取っています。
例外となるのはマキタとHILTIであり、この2社のみ電動工具の単一事業のみを持ち、社名を冠する1つのブランドしか持ちません。
電動工具ブランドの世界シェア
先述の通り、ほとんどの電動工具メーカーが電動工具事業を工具事業の1分野に位置付けているため、電動工具単体の売上額を経営情報として公表していません。そのため、電動工具ブランド毎の詳細な世界シェアは不明です。
一応、各メーカーが公表する株主向けの資料やアナリストによる予想は公表されていますが、複数社に渡る電動工具子会社の情報や地区セグメント毎の細かい売上、生産台数などは公表されていないことも多く、電動工具市場の明確な市場規模は不明です。
電動工具の世界シェアは「Stanley Black & Decker」「BOSCH」「TTI」「マキタ」の4社が世界的に多くのシェアを占有していますが、電動工具単体のセグメント売上額を公開していないため、どのメーカーが電動工具の分野でトップのシェアを持っているのかも不明です。
最近では電動工具業界の再編も進み、新興中国工具メーカーのCHERVONによるSKILブランドの買収や、工機ホールディングス(旧日立工機)の非上場化などもあり、電動工具市場の全貌はより不明確な状態となっています。
今後は中国工具メーカーのCHERVONを筆頭に、中国企業や投資ファンド買収による非上場化も予想されることから、今後の電動工具市場予測はより一層複雑なものになるものと推測されます。
独特構造の日本電動工具市場
日本の電動工具市場はマキタとHiKOKIが電動工具専業メーカーとして高いシェアを持ち、その下にRYOBI、MAX、Panasonicなどの他事業を持つ電動工具メーカーが続きます。海外の電動工具メーカーも日本市場に展開していますが、製品を見る機会はあまり多くありません。
マキタやHiKOKIのロゴが入った営業車を見る事も多いと思います。これは、日本の電動工具販売が、地域密着型の金物屋が売上の大半を占めているためで、電動工具メーカーは営業所を各地域に配置して、営業マンが販売店へ直接納入する方式で展開しています。
日本市場では、全国展開を行う大型ホームセンターや工具プロショップなどのによる、工具業界の売り上げを左右するほどの独占的な大手販売店が存在しないのが特徴です。小規模な店舗が多い金物屋への個別対応を必要とする営業所の依存度が高い日本市場は海外メーカーの新規参入が難しい工具市場を形成しています。
米国市場では工具販売に強い販売網を持つ「The Home Depot」や「Lowe’s」などの大型ホームセンターの販路を確保すれば一定の流通量が構築できるため、工具事業へ参入自体は難しいものではなく、多種多様な電動工具メーカーが参入しています。
Stanley Black & Decker グループ
世界最大の工具メーカーは「Stanley Black & Decker(スタンレーブラックアンドデッカー)」です。2009年にStanlyがBlack&Deckerを買収し合併する事で誕生しました。現在は18を超える工具関連ブランドを持ち、幅広い事業領域と広大な販売地域によって大きなシェアを持っています。
Black & Decker世界初となるピストルグリップ形状の電動ドリルを制作し、据え置き式の電動工具を持ち運べるようにした革新的な製品で電動工具のスタンダードモデルを作り出したメーカーです。このピストルグリップ形状の電動工具は現在まで受け継がれています。
成長を続けるStanley Black & Deckerは現在も積極的な事業展開と買収を続けており、2016年にはIrwin、Lenox、Hilmorのツールブランド、2017年には電動工具メーカーのCraftsman、2018年には造園機器メーカーであるMTD Products Incの買収を進め、事業の拡大を続けています。
DeWALT
Stanley Black & Decker のプロ向け電動工具ブランドが「DeWALT」です。
DeWALTブランドは大工からプラント設備向けまで幅広いプロ向け電動工具を揃えており、近年では現場向け高耐久スマホDeWALT Phoneやプラント向けネットワーク端末Jobsite WiFi Systems、Bluetoothを活用したTOOL CONNECTなど既存の電動工具の概念に縛られない工具に関連する分野への積極的な展開を行っています。
電動工具業界のみならず建設業界の新たな労働モデルを牽引する工具ブランドと言えるでしょう。
フラッグシップシリーズとなるFLEXVOLTは18Vと54Vを切り替えられるバッテリーで、バッテリーを2本差して使用する108Vの電動工具まで展開しており、電動工具としては圧倒的なパワーと工具ラインナップを誇っています。
かつては日本国内においてもMAXが日本代理店として展開を行っていましたが、現在ではポップリベットファスナー株式会社による日本向けの一部製品が国内販売されているです。
Black & Decker
Stanley Black & Decker の社名を冠した電動工具ブランドがDIY向けのエントリーモデルを中心としたラインナップを特徴とする「Black & Decker」です。
エントリー向けのDIY向けブランドのBlack & Deckerですが、DIY本場の米国発のブランドであるため、他社のDIYモデルとは一線を画す本格的な性能を持つ電動工具をラインナップし、DIY用の工具から園芸工具まで幅広い製品を備えているのが特徴です。
更にはペット用品やキッチン用品などの機器も販売しており、米国市場の大規模ホームセンターの需要を満たすために様々な製品を展開しています。
TTI グループ
電動工具メーカーの買収や積極的な展開によって、この10年間で最もシェアを伸ばしたのがTTIグループです。
TTIは正式名称Techtronic Industries Company Limited(創科實業有限公司)と呼ばれる企業で、1985年に香港で設立されました。電動工具、ハンドツール、消耗品や計測機器を販売する総合工具メーカーです。
この10年間で急激に売上を伸ばし、現在ではStanley Black & Deckerに次ぐ世界2位のシェアを持ちます。
Milwaukee(ミルウォーキー)
「Milwaukee」は米国ウィスコンシン州に本社を置く電動工具ブランドです。
18V電動工具の高品質高耐久性の電動工具と、12V(10.8Vリチウムイオン)のラインナップ数には定評があります。特にBluetoothを搭載した本格的なスマート電動工具「One-Key」や、豊富なライトのラインナップは他社電動工具メーカーの中でも革新的な存在です。
特に、Bluetoothを使用した情報機器としての電動工具関連機器の開発では他メーカーの一歩先を行く存在であり、スマート電動工具の最先端を進むメーカーとなっています。
Milwaukeeはストレージや消耗品の領域でも数多くのラインナップを誇り、その中でもPACKOUTシリーズは高耐久、高汎用性で人気を博しています。
RYOBI
TTIグループが北米地域を中心に展開するDIY向けブランドが「RYOBI」です。当サイトでは日本のRYOBIと区別するためにTTI RYOBIや北米RYOBIと呼称しています。ロゴは日本のRYOBIブランドと同じ形状のものを使用していますが、日本のRYOBIと異なり蛍光緑色の本体が特徴です。
同じブランドに京セラインダストリアルツールズが展開する「RYOBI」がありますが、2000年代に北米地域のRYOBIブランドをTTIに売却して独立した別会社であり、現在の京セラ傘下RYOBIブランド及び本来のRYOBIと北米地域に展開するRYOBIに関係性はありません。
TTI RYOBIは家庭で使用するDIY工具のほとんどを網羅しているのが特徴で、コードレスはんだごてやスマホと連動させるRYOBI Phone Worksシリーズなど他社にはない特徴的な製品ラインナップを揃えています。
BOSCH(ボッシュ)
ドイツの世界的な機械メーカーが「BOSCH(Robert Bosch GmbH)」です。自動車部品と電動工具を事業の柱とし、家電製品や産業機器、近年ではIoTを主軸とするindustry4.0の研究開発なども進め手広く事業を広げています。
電動工具の歴史には常にBOSCHが強い影響力を持ち、ハンマードリルやジグソーの開発、世界で初となるリチウムイオンバッテリーを搭載した電動ドライバーIXOを開発するなど、電動工具のコンセプトにおいてBOSCH抜きに歴史を語ることはできません。
規格においてもハンマードリルの世界的標準規格であるSDS-maxを策定し、最近では新しい電動工具であるマルチツールと標準規格であるOISを展開するなど、BOSCHが開発する電動工具は常に他の電動工具メーカーの標準規格となる存在です。
日本市場では、BOSCH日本法人によって展開が行われている海外電動工具ブランドであり、海外ブランドでありながらある程度の国内販路を持っているのが特徴です。
マキタ
日本が誇る世界的な電動工具メーカーこそ「マキタ」です。他メーカーのように、他の事業やブランドは持たずMakitaブランド1つで世界を戦う電動工具トップメーカーです。
マキタの電動工具展開は良く言えば堅実的、悪く言うなら消極的です。新製品に対して過度な新技術や新構造の導入をあまり行わない傾向があり、現実的な範囲内での製品を展開するのが特徴です。しかしそれを余りある営業力やブランド構築力、アフターサポートによって世界的な電動工具メーカーとして世界に名を連ねる事に成功したメーカーです。
国内市場においては電動工具開発の他、兼松日産農林株式会社から事業買収による空気工具分野の強化、OPE戦略による園芸工具の電動化、マキタのターボを代表とする低価格クリーナー需要の掘り起こしによる一般ユーザーへのブランド認知など、ユーザーニーズの把握と営業力、堅実な製品展開によるブランディング強化を行っています。
マキタの電動工具は18Vバッテリーを2本差し込んで36V化させるLXT×2があり、同一のバッテリーで対応する電動工具のラインナップとしては随一の機種数を誇ります。近年展開されたスライド10.8Vも3年程で普及したことから、マキタの営業戦略の優秀さには目を見張るものがあります。
経営的にも無借金高収益企業なのが有名で、国内2番手の工機ホールディングス(旧日立工機)と比較して売上高約4倍、利益10倍と健全な企業体質を維持し続けている企業です。
HILTI(ヒルティ)
ハンマーなど土木分野のプロユーザーに圧倒的な人気を誇る、リヒテンシュタイン公国を本社とする電動工具メーカーが「HILTI(ヒルティ)」です。
高価格帯の製品が多く、製品もハンマーや鋲打機などが中心で、一般ユーザーが使用する機会は少ないメーカーです。ハンマーなどを使用する土木・建設関連のプロユーザーからは圧倒的な信頼を誇り、奇跡の72時間とも称される迅速な修理体制などにも定評があります。
他社より製品ラインナップの少ないHILTIが工具業界の中で確立した地位を維持し続けているのは、サービス方面でブランド力を強めている点にあります。
HILTIは現場ごとに営業担当者が直接出向く方式を採用しており、現場での最適な製品の選定や迅速な修理対応、 最新技術やイノベーションの紹介 、製品の試用、フリートマネジメントなど他社が行っていないサービス領域での活動がHILTIのブランド力を高める一因になっています。
工機ホールディングス
2017年に日立製作所からのグループ離脱を行い、外資系ファンドKKR傘下の持ち株会社として発足したのが工機ホールディングスです。旧日立工機の事業を継承する「HiKOKI」ブランド、2015年に買収した欧州「metabo」、ダイヤモンドカッターを製造する「三京ダイヤモンド」など複数の関連企業とブランドを持ちます。
かつては「タナカ工業」を買収しTANAKAブランドでのエンジン工具の積極的な展開も行っていましたが、売上の不調や排ガス規制による市場の萎縮、2013年の世界規模のリコールの影響を受けエンジン工具事業の廃止(工機ホールディングスは電動工具および空気工具に注力します)も発表され、エンジン関連事業は事実上撤退しています。
電動工具事業の他にも、遠心機を製造販売するライフサイエンス事業のHIMACブランドを持ち、更に過去にはプリンタ事業も手掛けていましたが、米データプロダクツ社の買収失敗を切っ掛けに2002年から2004年の間に日立製作所経由でRICOHへの事業譲渡を行っています。
投資ファンドであるKKRの元、再上場を果たすのか、それとも再び売却されて子会社化してしまうのか、「HiKOKI」「metabo HPT」のブランドへのテコ入れが常に行われているメーカーであり、今後の動向が注目されます。
HiKOKI
日立グループからの売却によって「日立工機」及び「HITACHI」のブランド名を使用できなくなったため、日立工機のブランドを継承する新ブランドとして立ち上げたのが「HiKOKI(ハイコーキ)」です。日立時代からの馴染みである緑色のコーポレートカラーが特徴で、電動工具も緑色を中心としたラインナップが多いブランドです。
独自技術とスペックに強い電動工具ブランドで、独自技術の面では「卓上スライド丸のこ特許」「ACブラシレス」「トリプルハンマ」、スペックでは18Vと互換性を持つ36Vバッテリー「マルチボルト」を中心にしたハイパワーの電動工具を前面に出した戦略を進めており、特徴的な電動工具は業界内での存在感を増しています。
独自技術以外の製品展開では他社の後追いの傾向が目立ち、マキタや海外メーカーでよく売れた製品やコンセプトを改良して1~2年のうちに市場に投入する傾向が多くみられます。直近ではマキタのスライド10.8VシリーズやBluetooth集じん機連動などがそれを象徴しています。
ブランド変更については残念ながら約2年経った現在でもブランド変更を認知していないユーザーが多く、さらには旧「日立工機」ブランドを惜しむ声も多数聞かれるため、今後も「HiKOKI」ブランドの定着には時間がかかるものと考えられます。
metabo
ドイツを本社に置く電動工具メーカーが「metabo」です。2016年に当時の日立工機に買収され、現在は工機ホールディングスグループの傘下です。
日本では聞きなれない電動工具ブランドですが、metaboは欧州市場で強い影響力を持ち、金工工具と建築工具を得意とするメーカーです。
海外市場では「metabo」ブランドの他に「metabo HPT」も使用されていますが、添え字の「HPT (Hitachi Power Tools)」が示す通りその実態は海外市場におけるHITACHIブランドの後継ブラントとして展開されています。
工具用バッテリーの共通化ブランド「CAS」を立ち上げており、コードレス機器のラインナップが最も充実しているメーカーです。今後、欧州地域のバッテリー共通ブランドの立役者として普及が進むメーカーかもしれません。
京セラインダストリアルツールズ
京セラインダストリアルツールズは、2018年にRYOBIの電動工具事業の京セラ買収によって発足した新会社です。
近年の京セラは、機械工具事業での多角化を進めており、電動工具のRYOBIブランドの買収の他、2017年には米国の工具メーカーSENCOも買収しています。
当時の一部報道では、京セラは旧日立工機の買収にも意欲的だったとの記事がありますが、当時の日立製作所はKKRへの売却を決定し、日立工機はKKR資本で独立路線を歩むこととなり、京セラ傘下となる事はありませんでした。
RYOBI
RYOBIブランドは広島県のリョービ株式会社によって創設された電動工具ブランドです。現在のRYOBIブランドは京セラ傘下の京セラインダストリアルツールズが継承しました。
近年はプロ向け充電工具の最上位となる「XRシリーズ」の展開によるプロ向けの新規ユーザー獲得戦略を進めており、丸のこなども重心のバランスやフィーリングの良さが評価されており、愛用者も多いブランドです。
隠れた名機を展開するRYOBIですが、国内電動工具市場では同業他社と比較して販路が弱く、金物屋やECルートでもRYOBI製品をあまり見かける事がありません。主なRYOBI製品は大型ホームセンターやプロショップで販売されています。
Panasonic
Panasonicの電動工具は金物屋やホームセンタープロショップ等での販売が少なく、Panasonic関係の電材を取り扱う販売店による独自の販売ルートを持ちます。
製品ラインナップも電材や管財など電気関係の設備向け工具が多く、インフラ関係を中心に電気工事業などのプロユーザーに高いシェアを持つ電動工具メーカーです。
全体的に優れた製品を輩出するPanasonicですが、電動工具開発には競合他社ほど力を入れておらず、製品展開も他メーカーと比べて遅い傾向があります。ラインナップもコードレスが中心で電材中心のニッチ戦略を取っているメーカーです。
MAX
事務用品と空気工具の印象の強いMAXですが、電動工具も展開しています。
MAX米国の釘打ち機メーカーの製品を参考に国産エアタッカを販売したのを皮切りに、国内における空気工具トップシェアを獲得したメーカーです。その後は電動工具の開発も進め、現在では電動フィニッシュネイラや鉄筋結束機など独特な製品を展開するメーカーです。
製品ラインナップは鉄筋工や型枠大工向けのプロ向け製品を数多く揃えており、建築関係の分野で高いシェアを確保しています。
技術的開発においても、ベクトル制御ブラシレスモーターのコンプレッサー実用化や早い時期のBluetooth搭載機種など意欲的な機能を搭載する事が多く、電動工具の根本となる技術において先端を進むメーカーです。
Chervon
新興国向けの電動工具メーカーとして、近年急速に頭角を現し始めているのが中国南京で設立された電動工具メーカー「Chervon」です。
日本では知名度が低いメーカーですが、北米、欧州、中国など世界的に展開している電動工具メーカーで、北米のホームセンターLowe’sが所有する電動工具ブランドKOBALTのOEM製造なども行っています。
2017年にはBOSCHが所有していた「SKIL」ブランドを買収し、新たな電動工具メーカーとしてシェアを確実に増やしています。
現在は、成長著しいアジア市場を中心とした新興国の展開が進められていて、電動工具業界の新星として今後の発展が注目されます。
参考資料
Discover Your State’s Favorite Tool Brand | PRESSURE WASHR
Tool Industry Behemoths: The Tool Companies Who Make and Own Most Tool Brands | PRESSURE WASHR
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Top 5 Power Tool Brands | Shop for Power Tools
海外企業買収 失敗の本質:戦略的アプローチ|東洋経済新聞社
資本財企業による先進国の需要開拓 電動工具企業のマキタの事例研究 |神戸学院大学
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